出身大学院 【 表示 ／ 非表示 】
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神戸大学 人間発達環境学研究科
博士課程，2022年03月，修了，
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神戸大学 人間発達環境学研究科 人間発達専攻
修士課程，2015年03月，修了，
取得学位 【 表示 ／ 非表示 】
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博士，人文・社会 / 教育学，神戸大学，課程，2022年03月
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修士，人文・社会 / 教育学，神戸大学，課程，2015年03月
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学士，発達科学，神戸大学，課程，2013年03月
学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
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滋賀大学 大学院教育学研究科，准教授，2025年04月 ～ 継続中
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大阪公立大学 ＿，教授，2024年04月 ～ 継続中
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大阪産業大学 全学教育機構・教職教育センター，准教授，2022年04月 ～ 2025年03月
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大阪産業大学 全学教育機構・教職教育センター，講師，2018年04月 ～ 2022年03月
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神戸市外国語大学 ＿，非常勤講師，2017年09月 ～ 2019年02月
所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】
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International Successful School Principalship Project (ISSPP) Associate Membership，2023年12月 ～ 継続中，
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日本カリキュラム学会，2023年04月 ～ 継続中，
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教育目標・評価学会，2016年11月 ～ 継続中，
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日本教育方法学会，2016年11月 ～ 継続中，
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日本教育経営学会，2016年05月 ～ 継続中，
論文 【 表示 ／ 非表示 】
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現代米国の学校改善事業にみる学力測定結果の活用状況と課題―テネシー州チャタヌーガ市のValue-Added Assessmentをめぐる動向―，『日本教育行政学会年報』（日本教育行政学会）42号 （頁 130 ～ 146） ，2016年10月，西野倫世
研究論文（学術雑誌），共著
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現代米国の教員評価制度にみる学力テスト結果に基づく「貢献度」析出方式の妥当性と課題―テネシー州Value-Addedモデルの算出式の検証から―，『教育制度学研究』（日本教育制度学会）24号 （頁 61 ～ 79） ，2017年11月，西野倫世
研究論文（学術雑誌），単著
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アメリカの教員評価にみる学力テスト結果の利活用をめぐる課題―ワシントンD.C.のValue-Addedモデルを中心に―，日本教育経営学会紀要，62巻 （頁 134 ～ 145） ，2020年07月，西野倫世
DOI:10.24493/jasea.62.0_134，，単著
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現代米国における学校の『成果』測定をめぐる議論の動向―Value-Addedモデルの理論的位置―，『教育行財政研究』（関西教育行政学会）41号 （頁 27 ～ 32） ，2014年03月，西野倫世
，単著
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「教育の機会均等」を語り直す(１) : 日韓/韓日対話第7回企画の成果と今後の検討課題，神戸大学大学院人間発達環境学研究科研究紀要，18巻 2号 （頁 49 ～ 58） ，2025年03月，渡部 昭男, 崔 浚烈, 尾﨑 公子, 西野 倫世, 肥後 耕生, 多胡 太佑
研究論文（大学，研究機関等紀要），単著
著書 【 表示 ／ 非表示 】
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現代アメリカにみる「教師の効果」測定―学力テスト活用による伸長度評価の生成と功罪―，学文社，2024年，西野倫世
学術書，単著
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スクールティーチャー : 教職の社会学的考察，学文社，2021年，Lortie, Dan Clement, 佐藤, 学, 織田, 泰幸, 黒田, 友紀, 佐藤, 仁, 榎, 景子, 西野, 倫世
学術書，第２章「リクルートとその追認」pp.53-91，共訳
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法規で学ぶ教育制度，ミネルヴァ書房，2020年，古田薫・山下晃一・武井哲郎・米原泰裕・笹田茂樹・髙橋(可児)みづき・湯田拓史・榎景子・小早川倫美・太田知実・西野倫世・米岡裕美・金丸彰寿・谷口武・奥平賢一朗
教科書・概説・概論，教育課程・教育活動に関する法規①：学習指導要領，共著
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Japanese Educational System and its Administration―日本の教育制度と教育行政（英語版）―，東信堂（関西教育行政学会編） ，2018年，Takami, Asada, Chikusa, Enoki, Egami, Furuta, Guo, Hattori, Hirasaka, Kani, Kirimura, Kondo, Miyamura, Mizumori, Murata, Nagata, Nakajima, Nambu, Nishikawa, Nishikawa, Nishino, Ohmura, Ohno, Otani, Shiba, Suzuki, Taira, Takei, Tamura, Tanigawa, Tanimura, Ueda, Ueda, Yamashita, Yonehara, Yoneoka, Yoshida
教科書・概説・概論，Column-3: One Day in Lower Secondary School，共著
総説・解説記事（速報、書評、報告書、記事他） 【 表示 ／ 非表示 】
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米国にみる教授活動評価の展開と学校経営の現代的課題，日本教育経営学会紀要66号 （頁 124 ～ 125） ，2024年06月，西野倫世
速報，短報，研究ノート等（学術雑誌），単著
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欧米研究者による新型コロナウイルスをめぐる共同討議―アメリカ教育学会（AERA）とOECD主催のウェビナーから―，日本教育経営学会ニュース 【担当】８．海外ニュース，2021年02月，西野倫世
速報，短報，研究ノート等（学術雑誌），単著
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藤村祐子著『米国公立学校教員評価制度に 関する研究―教員評価制度の変遷と運用実態 を中心に―』，教育行財政研究（関西教育行政学会）47号 （頁 57 ～ 60） ，2020年03月，西野倫世
書評論文，書評，文献紹介等，単著
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シンポジウム「新教育委員会制度について考える」討論の概要，教育行財政研究（関西教育行政学会）43号 （頁 29 ～ 32） ，2016年03月，西野倫世
，単著
講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】
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日本教育行政学会 第59回大会，，2024年10月，現代アメリカにおける教授活動評価の新たな動向と課題 ―Student Learning Objectives（SLO）の展開を中心に―，
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日本教育行政学会 第59回大会 若手ネットワーク企画，，2024年10月，2024年10月25日，博士論文の多様な執筆経験―鍵概念と方法的視点の模索―，
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日本教育学会 第83回大会 若手交流会，，2024年08月，2024年08月31日，ミドルキャリアへの歩み―アーリーキャリア期の模索と決断―，
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日韓/韓日対話 第７回企画 「教育の機会均等」を語り直す（その１）―（韓国）公州大学校名誉教授・崔浚烈氏の論考をもとにした対話―，，2024年08月，日米比較研究の立場から：現代米国における教育評価の動向，
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日本教育経営学会第64回大会，，2024年06月，非認知能力育成を目指す公立小学校の サクセスフル・リーダーシップに関する事例研究 ―ISSPPの研究方法に基づく児童・PTA・CS運営委員・教員・校長のインタビュー調査等から―，
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
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日本教育学会，若手育成委員会 委員，2024年10月 ～ 継続中
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日本教育経営学会，研究推進委員会 幹事，2024年06月 ～ 継続中
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アメリカ教育史研究会，幹事，2024年03月 ～ 継続中
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兵庫教育大学，いじめ重大事案の発生に関する調査委員会 委員，2023年03月 ～ 2023年10月
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日本教育行政学会，年報編集委員会 幹事，2022年10月 ～ 継続中
共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】
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個別最適な学びに向けたAI活用方策に関する日米比較研究－教師の自律性に着目して－，若手研究，2025年04月 ～ 継続中
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現代アメリカにみる「教師の効果」測定―学力テスト活用による伸長度評価の生成と功罪―，研究成果公開促進費・学術図書，2023年04月 ～ 2024年03月
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現代アメリカにみる「教師の効果」測定―学力テスト活用による伸長度評価の生成と功罪―，その他，研究成果公開促進費（学術図書），2023年04月 ～ 2024年03月，日本学術振興会
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非認知能力育成を促進する学校マネジメントの国際比較研究―リーダー行動に着目して―，基盤研究(B)，2022年04月 ～ 2024年03月，日本学術振興会
本研究の目的は、非認知能力の育成を促進する学校マネジメントの在り方を、特にリーダー行動に着目して、日本、アメリカ、オーストラリア、スウェーデン、フィンランドの事例の国際比較研究を通して解明することである。
2022年度は、初年度のため、まず、対象国の教育政策において非認知能力がどのように説明されているかを検討した。その結果、どの国でも、非認知能力が重視されていることが明らかになった。また、非認知能力という概念よりも、社会情動的能力という概念が使用されていることが明らかになった。非認知能力という概念を大きな括りでとらえながら、社会情動的能力という概念にフォーカスすることに研究的有用性があると考えた。
近年、社会情動的能力は、フィンランドだけでなく、アメリカでも重視されるようになっている。社会情動的能力育成にあたり、学校のリーダーがどのような能力が求められているのか。そして、学校のリーダーがどのような価値観、能力を持ち、実際に行動し、社会情動的能力の育成につなげているのか、という着眼点が重要であることが明らかになった。
研究方法として、まず、教育経営学的研究を行い、主にリーダー行動の解明にアプローチすること、その一方で、カリキュラム的研究を行うことが有効であると考えた。その結果、日本教育経営学会と日本カリキュラム学会で活動することを計画した。これらの学会における発表と討議を通して、今後の研究の発展に向けた方策や課題も明らかになると思われる。
事例研究の方法については、深く長期的に入り込むグラウンデッドアプローチ的な研究、中規模の事例研究の両方が可能となるように想定して検討する必要があることが分かった。いずれの場合も、非認知能力（社会情動的能力）との関連での各ファクター（例：校長の行動）を明確化するような分析・記述が求められると思われる。 -
教員の処遇改善に向けた学力テスト結果の活用と影響に関する日米英調査研究，若手研究，2019年04月 ～ 2025年03月
担当授業科目（学内） 【 表示 ／ 非表示 】
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教育の社会的・制度的基盤，2025年04月 ～ 2026年03月
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教育文化論，2025年10月 ～ 2026年03月
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学びのフィールドワーク，2025年10月 ～ 2026年03月
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教育行財政学研究法，2025年10月 ～ 2026年03月
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教育学文献講読・調査研究法，2025年10月 ～ 2026年03月
教育活動に関する受賞 【 表示 ／ 非表示 】
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令和５年度後期授業改善アンケート結果に基づく表彰 ，2024年06月，大阪産業大学
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令和５年度教員評価制度に係る優秀教員 ，2024年04月，大阪産業大学
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令和５年度前期授業改善アンケート結果に基づく表彰，2023年11月，大阪産業大学
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令和４年度教員評価制度に係る優秀教員，2023年04月，大阪産業大学
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令和４年度前期授業改善アンケート結果に基づく表彰 ，2022年11月，大阪産業大学