学外略歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
University of Sydney Business School，Visiting Professor，2015年05月
-
長崎大学 経済学部，教授，2001年10月 ～ 2022年03月
-
University of California at Berkeley Haas School of Business，Visiting Fellow，1998年03月 ～ 1999年09月
-
長崎大学 経済学部，助教授，1994年04月 ～ 2001年09月
-
長崎大学 経済学部，講師，1993年04月 ～ 1994年03月
論文 【 表示 ／ 非表示 】
-
Cross-market Spoofing，Journal of International Financial Markets, Institutions and Money，83巻 ，2023年03月，Stenfors, A., Draghi, M., Soviany, C., Sussai, M., Vakili, K.
DOI:10.1016/j.intfin.2023.101735，研究論文（学術雑誌），共著
-
Fresh look or false advertising: Modeling of investor attention based on corporate name changes，Finance Research Letters，47巻 Part A号 ，2022年06月，Feng.Q, Tao.Q, Sun.Y, M.Susai,
DOI:10.1016/j.frl.2021.102526，研究論文（学術雑誌），共著
担当区分：責任著者
-
Spoofing and Pinging in Foreign Exchange Markets，Journal of International Financial Markets, Institutions and Money ，70巻 ，2021年01月，Alexis Stenfors, Masayuki Susai
研究論文（学術雑誌），共著
-
Bank of Japan and ETF Market，Unconventional Monetary Policy and Financial Stability: The Case of Japan，2021年04月，Masayuki Susai, Karen Won ，国際共著
論文集(書籍)内論文，共著
担当区分：筆頭著者
-
Liquidity Withdrawal in the FX Spot Market: A Cross-Country Study Using High-Frequency Data，Journal of International Financial Markets, Institutions and Money，59巻 （頁 36 ～ 57） ，2019年03月，Alexis Stenfors, 須齋 正幸
DOI:10.1016/j.intfin.2018.11.010，，単著
総説・解説記事（速報、書評、報告書、記事他） 【 表示 ／ 非表示 】
-
Consistency of risk attitude and other investment behavior of Japanese fund managers，Studies on Financial Markets in East Asia （頁 165 ～ 180） ，2011年01月，Masayuki Susai, Hiroshi Moriyasu
DOI:10.1142/9789814343374_0010，，単著
-
Multi foreign exchange rate relations in turbulent market: Lessons from Lehman shock，Studies on Financial Markets in East Asia （頁 1 ～ 18） ，2011年01月，Masayuki Susai
DOI:10.1142/9789814343374_001，，単著
-
Multi Foreign Exchange Rate Relations in Turbulent Market: Lessons from Lehman Shock，Studies on Financial Markets in East Asia，2011年，須齋正幸
DOI:10.1142/9789814343374_001，，単著
-
Consistency of Risk Attitude and other Investment Behavior of Japanese Fund Managers，Studies on Financial Markets in East Asia，2011年，Masayuki Susai, Hiroshi Moriyasu
DOI:10.1142/9789814343374_0010，，単著
-
Empirical Research on the Relations among Duration, Volume and Orderflow with Ultra-High Frequency USD JPY Rate，Proceedings of 22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues，2010年，Masayuki Susai
，単著
芸術・競技活動 【 表示 ／ 非表示 】
-
実験経済学と人工市場・模擬実験市場を用いたＧＡＲＣＨ効果の発生メカニズムの解明，2010年 ～ 2014年
-
AHPによる外為市場のセンチメントの測定と為替ディーラーの投資行動，2006年 ～ 2010年
-
科学研究費補助金 基盤研究 C : 外国為替ディーラーの雇用形態と為替レートのボラティリティに与える影響に関する研究，2001年 ～ 2004年
-
外国為替ディーラーの雇用形態とボラィリティ，2001年 ～ 2004年
-
How the type of Fx dealer contract affect the volatility of fore exchange rat，2001年 ～ 2004年
委員歴 【 表示 ／ 非表示 】
-
文部科学省，日本人学生の海外危機管理に関する検討会 主査，2016年11月 ～ 2017年03月
-
日本学生支援機構，官民協働留学支援プログラム選考委員会，2014年04月 ～ 継続中
-
経済産業省，クレジットカードのネットワークに関する検討会，2014年04月 ～ 2014年10月
-
文部科学省，留学生の戦略的受け入れに関する検討会，2013年05月 ～ 2014年03月
-
長崎県，行財政改革懇話 会長，2010年04月 ～ 継続中
共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】
-
中国元の変動相場制移行によるアジア域内貿易構造に与える影響に関する実証分析，基盤研究(B)，2006年 ～ 2009年，日本学術振興会
金融危機が世界経済をマイナス成長に陥れた中で、中国経済はいち早く回復基調に復帰し、現在でも大きなプラス成長を生み出している。このような経済的背景のもと、中国元の対ドルレートの切り上げに対して強い圧力がかかっている。中国元の変動が中国経済へ与える影響は、実証分析によれば必ずしも大きなものとならないことが示された。その一方で中国の輸出構造は、単に経済要因だけでなく政治的要因が優位な影響を与えていることがヒアリングより明らかとなった。東アジアにおいては垂直的貿易構造が成立しているとの実証的成果を用いるならば、中国元の変動の増大は中国経済に大きな影響を与えることはなく、むしろ政治的不確実性が東アジアの垂直的貿易構造に影響を与える可能性が示唆された。
-
集団的及び個別的労使紛争に係わる司法と行政による問題解決制度の理論的・実証的研究，基盤研究(C)，2005年 ～ 2008年，日本学術振興会
労使間の紛争の解決については自主的な解決を図ることがもっとも望ましいのであるが、その解決がはかれない場合には、公的な制度の活用が有用である。公的な制度としては、行政における労働委員会と労働局および裁判所における労働審判がこれに加わる。本研究では、このような行政および司法における紛争解決制度について、それぞれの制度の果たす役割と特徴を、ゲーム理論を用いて、経済理論的な視点から明にした。
-
東アジアのフラグメンテーション貿易による環境負荷拡散と国際的環境技術政策の研究，基盤研究(B)，2004年 ～ 2007年，日本学術振興会
近年の東アジア域内の貿易急増の主たる原因と考えられる生産工程の分断化(フラグメンテーション)や垂直的国際分業の増大は、同時に環境負荷の国際的な分断化を伴い、従来の国際的な環境負荷抑制政策の議論を難しくしている。本研究は東アジア地域における貿易構造の変化による環境負荷交換のモデル化と実証分析を試みた。
研究は環境負荷と貿易に関する基礎理論の研究、および分析のためのデータベース作成から始まり、分析モデノの構築、モデルを用いた環境負荷変動の分析を行った。特に、Hummels, et. al.によって提起されたvertical specialization share(VS)概念を発展させた国際産業連関表を用いた中間財貿易の状況の観測を、国別・部門別の詳細なVS要素にまで利用可能であることを示し、最終的にその結果をOECD-IEA等の国別・部門別・エネルギー源別のエネルギー消費データ、および二酸化炭素排出原単位データと結合させて分析を進めた。
この結果、これらの東アジアにおける貿易パターンや国際的な産業構造の巨大な変動は、一国の産業政策や、資本・労働といった生産要素の配分の制御を困難にする可能性も高く、エネルギー消費構造および二酸化炭素排出などの環境負荷構造が、政府にとって不可視化あるいは制御困難になる可能性を示した。なぜならば国境を越える連鎖的かつ循環的な二酸化炭素排出等の負荷交換は、一国の環境負荷抑制対象を把握困難にする可能性が高く、また国際的にどこにでも移転可能なモジュール化プロセスにおける環境排出強度は多国籍企業が決定することになるためである。垂直的かつ総合的な省エネルギー化や環境対策のアーキテクチャを維持できない場合、わが国の省エネルギー・環境技術の優位性は、いずれ退化する恐れがあり、そのための環境技術政策の必要性を示した。