基本情報

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佐野 和子

Kazuko Sano


職名

助教

学系

データサイエンス学系

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • ジェンダー

  • 女性のキャリア

  • 教育システム

  • 教育歴

  • 福祉レジーム

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出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 京都大学  大学院教育学研究科  博士後期課程

    博士課程,2021年03月,修了,日本国

学内職歴 【 表示 / 非表示

  • 滋賀大学 データサイエンス・AIイノベーション研究推進センター,助教,2024年04月 ~ 継続中

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 滋賀大学 データサイエンス・AIイノベーション研究推進センター,助教,2024年04月 ~ 継続中

  • 同志社大学 研究開発推進機構,特別研究員,2023年10月 ~ 2024年03月

  • 大阪商業大学 JGSS研究センター,ポストドクトラル研究員,2021年04月 ~ 2023年03月

所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 関西社会学会,

  • 日本社会学会,

  • 日本教育社会学会,

  • 日本教育学会,

  • 日本家族社会学会,

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会学、教育社会学

  • 人文・社会 / 社会学

  • 人文・社会 / 教育社会学

 

論文 【 表示 / 非表示

  • 【研究ノート】「就業構造基本調査」を用いた職業構造の変化に関する分析:研究手法の検討,評論・社会科学147号 ,2023年12月,佐野和子

    ,単著

  • 女性の就業拡大と職業階層分類 ーJGSS 累積データを用いた Oesch 階級スキーマの有用性の検討―,日本版総合的社会調査共同研究拠点 研究論文集,21巻 (頁 15 ~ 32) ,2023年03月,佐野和子

    ,単著

  • 日本のスキル形成システムと女性の職業キャリアに関する研究―職業資格とその効用に関する計量社会学的分析ー,京都大学教育学研究科令和2年度博士論文.,N/A巻 (頁 1 ~ 156) ,2021年03月,佐野 和子

    学位論文(博士),単著

  • 女性の職業的スキルとキャリア―パネルデータを用いた職業資格の有用性に関する分析ー,『京都大学教育学研究科紀要』,67巻 (頁 85 ~ 97) ,2021年03月,佐野 和子

    研究論文(学術雑誌),単著

  • 中高年期における女性の就業拡大とその要因 : 2000年以降の持続と変化に関する探索的分析—Rising Labor Force Participation by Japanese Women after Childrearing Stage : Exploratory Analysis on Continuity and Change after 2000,教育・社会・文化 : 研究紀要21号 (頁 1 ~ 14) ,2020年03月,佐野 和子

    ,単著

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その他研究活動 【 表示 / 非表示

  • 滋賀大学 データサイエンス・AIイノベーション研究推進センター 客員研究員,2023年04月 ~ 継続中

    フィールドワーク

  • 大阪商業大学JGSS研究センター嘱託研究員,2023年04月 ~ 継続中

    フィールドワーク

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 21世紀の職業変動がジェンダーと階層形成に及ぼす影響:新職業階層分類による分析,特別研究員奨励費,2023年04月 ~ 2026年03月,日本学術振興会

  • 非正規雇用の内部分化と労働市場の不平等に関する計量社会学的研究,研究活動スタート支援,2021年08月 ~ 2023年03月,日本学術振興会

    本研究は、1990 年代後半以降の日本社会に広く定着した社会的格差の象徴としての非正規雇用拡大実態を、非正規雇用者の内部の分化を表す指標である<不本意非正規就労>、ならびに<職種>を活用し、どの職に就く、誰が、どのような困難に直面しているのかについて、実証的知見を示すことである。
    この目的のもと、2つの段階による分析課題を設定した。第1は、「就業構造基本調査」2007年、2017年の個別データを用いて、非正規雇用がどのような職種に分布し、その状況が10年間でどのように変化したのかを分析すること。第2は、その全体的な変化の内訳を、JGSS-2021の新規設問である、<非正規雇用に就いた理由>に関する変数を用いて明らかにすることである。
    初年度にあたる令和3年度は、第1の課題に取り組んだ。具体的には、「就業構造基本調査」に含まれる職業小コードを賃金レベルによってランクづけるための分析を行った。この目的は、教育歴、仕事満足度との相関が高く、職業のレベルを最も代表的に表すとされている収入レベルによって、各職業の特性を計量的に捉え、これ以降の分析の基礎となる指標とするためである。「就業構造基本調査」の職業小コードの利用、ならびに2017年の個票データの利用はオンサイト利用に限定されるため、所属研究機関の協力を得て、オンサイト施設にてこの課題に取り組んだ。その成果の一部は、令和3年11月の日本社会学会、ならびに令和4年3月のJGSS研究センター研究発表会2021において発表した。また令和4年2月に査読付き学術雑誌に論文を投稿し、現在、審査結果を得て、修正稿を執筆中である。

  • 東アジアにおける健康と社会の持続可能性に関する総合的研究,基盤研究(A),2020年04月 ~ 2023年03月,日本学術振興会

    2021年1~3月に収集したJGSS-2021Health Module(JGSS-2021H)データを作成し、分析を開始。COVID-19を含む健康への意識と行動の1年後の変化をとらえるために、JGSS-2022Hを2022年1~2月に実施。新たな公募により一部の設問は差し替えた。JGSS-2021Hと同様に、留置B票に東アジア社会調査2021(EASS 2021)の健康モジュールを、留置A票にEuropean Social Survey(ESS)と比較可能な設問を組み込み、留置法で実施。後者は2021年度「特色ある共同研究拠点の整備の推進事業機能強化支援」の助成を受けた。A票1,575票とB票1,590票が回収され、回収率は58%の見込み。
    【JGSS-2021Hデータ作成】6-8月:JGSS-2021Hデータを読み込み、クリーニング開始。9-12月:International Sociological Association RC33 Logic and Methodologyのオンライン会議でEASSデータ統合での留意点を報告。JGSS-2021Hデータクリーニング・職業産業コーディング。社会学会の5つの部会で分析報告。12月:JGSS-2021H特別利用データを研究メンバーに配布。『学術の動向』に論文を寄稿・公表。3月:JGSS研究発表会で分析報告。日本学術振興会「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業」の一環として構築したJGSSデータダウンロードシステムをとおしてJGSS-2021H特別利用データの追加配布。
    【JGSS-2022H調査準備と実施】8-9月:JGSS-2022Hの研究課題を公募。JGSSウェブサイトのほか、日本社会学会など諸学会のウェブサイト・会員メールで発信。テーマは① ESS設問に係る研究課題、②JGSS過去設問の復活や新規設問。9月:JGSS運営委員会で審議し、採択課題決定。10-11月:JGSS-2022Hの調査票確定。12月:全国400地点を抽出。調査票、自治体への閲覧依頼文、抽出要領、対象者への事前挨拶状と調査概要のパンフレットを作成。20~89歳男女個人6,000人を抽出。調査資料の確定・印刷。1-2月:留置法で実施。3月:調査結果を順次入力。

  • スキル形成理論に基づく女性の教育歴・資格取得・職業的キャリアに関する実証研究,特別研究員奨励費,2019年04月 ~ 2021年03月,日本学術振興会

    研究の最終年度にあたる本年度は以下の3つの課題に取り組んだ。
    1.日本の教育システムの特徴を、国際比較の観点から再検討した。本研究が理論的に依拠する、<スキル形成理論>は、教育システムをスキル形成の場とする点に特徴がある。この理論的枠組みに依拠し、OECD教育統計を用いて、先進諸国の教育システムを、職業的教育と普通教育との比重、ならびに公的教育支出の比重を指標として、比較分析した。これまでの国際比較研究では、日本の教育システムは普通教育主体で公的教育支出が低いアメリカに類似する普通教育主体であると位置づけられてきたが、あらたな日本の教育の特徴として、(1)高等教育レベルに相当する非大学プログラムの比重とここに在籍する女性の割合が他の先進諸国に比して大きい点、2) 高等教育を修了した若者の就業率の男女差が大きい点を指摘し、背景として、日本の家族主義的な福祉レジーム、そして、日本の企業特殊的なスキル形成レジームが相まって、日本の男女のスキル形成の差異を他国よりも大きなものにしている点について、理論的説明を導き出た。
    2.女性の職業的スキルと継続的キャリアの関連についての分析を行った。この課題の目的は、昨年度の研究成果である佐野(2019)(1)で明らかにされた、女性に主要なスキル形成のパターンである資格スキルを用いて働く女性のキャリアに注目し、獲得されたスキルがキャリアの中でどのように活かされ、どのような実質的な効用をもたらしているのかを、職業移動と賃金上昇効果を従属変数とした分析により明らかにした。
    3.本研究課題を今後さらに発展させるための、探索的分析にも取り組んだ。近年上昇傾向が著しい中高年期の女性に争点を当て、女性の教育歴と継続的キャリアとの関連が、2000年以降どのように変化したのかを明らかにするための分析を行なった。
    最終成果を博士論文としてまとめている。