基本情報

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得田 雅章

TOKUDA Masaaki


職名

教授

生年

1971年

研究分野・キーワード

金融不安、金融システムショック、地価、VAR、パネル、内生的貨幣供給、予備的貨幣需要、経済波及効果

メールアドレス

メールアドレス

ホームページ

http://www.biwako.shiga-u.ac.jp/sensei/m-tokuda/

プロフィール

一貫した研究テーマは '非観測変数の定量化、ならびにその変数を用いた政策効果の実証分析” です。 過去の業績はこのテーマに沿った経済統計あるいは計量経済分析に関わるマクロ経済の実証分析であり、大きく3つに大別できます。 Ⅰ.政策効果の時系列分析(主に金融政策) Ⅱ.地価関数のクロスセクションあるいはパネル推計 Ⅲ.基礎自治体レベルの経済波及効果推計 Ⅰ.は日本のマクロデータ、Ⅱ.は市区単位のセミマクロデータ、Ⅲ.は個票データを用いた分析です。 これら属性が異なる経済データ群に接してきたからこそ感じることがありました。 政策効果は日本全体のマクロ時系列データによる分析結果から語られることが多いのですが、社会厚生や年齢構成の変化、あるいは富の偏在といった観点から、政策提言できることはあまりないのではないかと感じます。 同時に、そうした欠点を補う手段として空間的な次元を加えたパネル分析があり、その分析や(GISを活用した)データセットの効率的な構築が、自分にできるのではないかと考えています。

出身大学 【 表示 / 非表示

  • 富山大学  経済学部  経済学科

    大学,1994年,卒業,日本

出身大学院 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学  経済学研究科  応用経済学

    修士課程,2000年03月,修了,日本

  • 早稲田大学  経済学研究科  応用経済学

    博士課程,2006年03月,修了,日本

取得学位 【 表示 / 非表示

  • 博士(経済学),金融論,早稲田大学,課程,2006年03月, 金融システムショックを考慮した貨幣と実体経済の関係

  • 修士(経済学),経済政策(含経済事情),早稲田大学,課程,2000年03月, 1970年代以降の経済政策研究

  • 学士(経済学),経済政策(含経済事情),富山大学,論文,1994年03月, 金融自由化の動向と展望

学内職歴 【 表示 / 非表示

  • 滋賀大学 経済学部,准教授,2006年04月 ~ 2016年09月

  • 滋賀大学 経済学部,教授,2016年10月 ~ 継続中

学外略歴 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学 政治経済学部 助手 その他の部署,助手,2003年04月 ~ 2006年03月

  • 桜美林大学 経済学部 非常勤講師 その他の部署,その他の経歴,2004年04月 ~ 2006年03月

  • 静岡大学 人文学部 非常勤講師(集中講義) その他の部署,その他の経歴,2008年12月

  • 静岡大学 人文学部 非常勤講師(集中講義) その他の部署,その他の経歴,2012年12月

  • 早稲田大学 社会科学部,講師,2016年09月 ~ 2018年03月

所属学会・委員会 【 表示 / 非表示

  • 日本金融学会,2000年10月 ~ 継続中,日本

  • 日本経済学会,2001年10月 ~ 継続中,日本

  • 経済理論学会,2011年06月 ~ 継続中,日本

専門分野(科研費分類) 【 表示 / 非表示

  • 経済統計

  • 金融・ファイナンス

  • 地域研究

 

研究経歴 【 表示 / 非表示

  • 内生的貨幣供給理論と金融政策の実証分析,2006年04月 ~ 継続中

    内生的貨幣 金融政策,金融・ファイナンス,個人研究,経常研究

    内生的貨幣供給理論に基づくマクロ経済モデルを構築し、そのモデルのもとで金融政策の影響を分析する。

  • 空間情報を活用した地価関数の推計,2011年01月 ~ 継続中

    地理空間情報、マクロ経済モデル、金融政策効果,経済統計,地域研究,経済政策,個人研究,経常研究

  • 基礎自治体単位の観光産業における経済波及効果推計,2007年08月 ~ 2016年03月

    経済波及効果、彦根市,経済統計,観光学,経済政策,機関内共同研究,受託研究

    彦根市観光に関わる各年の観光消費額と、その経済的波及効果および雇用創出効果の推計を目的とする。そのため、
    ○観光客アンケート調査による直接効果としての観光消費額の推計
    ○事業所アンケート調査およびヒアリングによる売上の内訳および彦根市内調達率の設定 を行った上で、
    ○彦根市観光の経済的波及効果および雇用創出効果の推計
    を行う。

論文 【 表示 / 非表示

  • 信用金庫の業務の多様化について,中京学院大学研究紀要,24巻 (頁 11 ~ 33) ,2017年03月,森映雄, 得田雅章

    研究論文(大学,研究機関紀要),実証分析全般,共著,金融・ファイナンス,経済統計

  • 量的・質的金融緩和と日本経済──黒田緩和からの3年間をたどる,経済セミナー692号 (頁 41 ~ 46) ,2016年09月,得田 雅章

    研究論文(学術雑誌),単著,金融・ファイナンス,経済統計

  • QQE(量的・質的金融緩和)と実体経済に関する時系列分析,CRRディスカッションペーパーズ59号 (頁 1 ~ 17) ,2016年09月,得田雅章

    研究論文(大学,研究機関紀要),単著,金融・ファイナンス,経済統計

  • 金融資産の蓄積と経済の構造変化,CRRディスカッションペーパーズ58号 (頁 1 ~ 38) ,2016年08月,二宮健史郎, 得田雅章

    研究論文(大学,研究機関紀要),実証分析パート,共著,金融・ファイナンス,経済統計

  • 彦根市観光施策の経済効果に関する一考察~ 彦根城域ライトアップ事業実施を例に~,社会連携研究センター報 ,4巻 (頁 139 ~ 152) ,2016年06月,得田雅章

    研究論文(大学,研究機関紀要),単著,経済統計,観光学,地域研究

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著書 【 表示 / 非表示

  • 平成不況,文眞堂,2010年,松本保美、塚原康博、鎗田亨、得田雅章、他2名。

    単行本(学術書),金融政策の実体経済への影響,分担執筆,金融・ファイナンス,経済統計

  • 金融・通貨制度の経済分析,早稲田大学出版部,2008年,清野一治、藪下史郎、森映雄、得田雅章 他2名

    単行本(学術書),金融政策の効果:日本のデータを用いた実証分析,分担執筆,金融・ファイナンス,経済統計

  • 日本経済の進歩と将来,成文堂,2007年,諏訪貞夫、松本保美、塚原康博、松崎慈恵、得田雅章、他5名

    単行本(学術書),貨幣と実体経済、非中立性と内生性問題,分担執筆,金融・ファイナンス,経済統計

  • マクロ経済学と経済制度,早稲田大学出版部,2005年,秋葉弘哉、馬場義久、若田部昌澄、得田雅章 他6名

    単行本(学術書),内生的貨幣供給理論の一考察,分担執筆,金融・ファイナンス,理論経済学

  • 現代マクロ経済学のフロンティア,早稲田大学出版部,2003年,秋葉弘哉、清野一治、馬場義久、得田雅章 他3名

    単行本(学術書),時系列分析による金融政策効果の評価,分担執筆,金融・ファイナンス,経済統計

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総説・解説記事(速報、書評、報告書、記事他) 【 表示 / 非表示

  • 平成28年 彦根市観光の消費動向調査結果および観光消費による経済的波及効果の推計 ,彦根市,彦根市観光に関する経済効果測定調査[概要報告書] (頁 1 ~ 14) ,2017年03月,得田雅章, 石井良一

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌),全頁編集 ,共著,経済統計,観光学

  • 平成28年 彦根市観光の消費動向調査結果および観光消費による経済的波及効果の推計 ,彦根市,彦根市観光に関する経済効果測定調査[最終報告書] (頁 1 ~ 120) ,2017年03月,得田雅章, 石井良一

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌),全頁編集 ,共著,経済統計,観光学

  • 平成25年 彦根市観光の消費動向調査結果および観光消費による経済的波及効果の推計,彦根市,彦根市観光に関する経済効果測定調査[概要報告書] (頁 1 ~ 14) ,2014年03月,得田雅章, 石井良一

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌),全頁編集,共著,経済統計,観光学

  • 平成25年 彦根市観光の消費動向調査結果および観光消費による経済的波及効果の推計,彦根市,彦根市観光に関する経済効果測定調査[最終報告書] (頁 1 ~ 102) ,2014年03月,得田雅章, 石井良一

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌),全頁編集,共著,経済統計,観光学

  • 平成24年 彦根市観光の消費動向調査結果および観光消費による経済的波及効果の推計,彦根市,彦根市観光に関する経済効果測定調査[最終報告書] (頁 1 ~ 94) ,2013年03月,得田雅章, 石井良一

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌),全頁編集,共著,経済統計,観光学

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研究発表 【 表示 / 非表示

  • 経済理論学会 全国大会,国内会議,2015年11月,一橋大学,Structural Change and Financial Instability in the US Economy ,口頭(一般),金融・ファイナンス,経済統計

  • ポスト・ケインズ派経済学研究会,国内会議,2014年06月,京都大学,市区別パネルデータを用いた住宅地地価形成に関する実証分析,口頭(一般),経済統計,地域研究

  • 住宅経済研究会 報告会,国内会議,2013年04月,東京国際フォーラム ガラス棟G407会議室,パネルデータを用いた均衡地価分析:首都圏・中部圏・近畿圏主要都市について,口頭(一般),経済統計,地域研究

  • 経済理論学会 全国大会,国内会議,2011年09月,立教大学,Structural Change and Financial Instability in an Open Economy,口頭(一般),金融・ファイナンス,経済統計

  • 日本金融学会秋季大会,国内会議,2010年09月,神戸大学,関西圏住宅地の価格形成要因分析—彦根市と西宮市、JR琵琶湖線沿線エリアと阪神間の比較をケースとして—,口頭(一般),経済統計,地域研究

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その他研究活動 【 表示 / 非表示

  • 説明会 彦根市観光に関する経済効果測定調査報告 ,2017年03月

    その他

  • 彦根観光に関する観光客アンケート調査,2016年09月 ~ 2017年03月

    フィールドワーク

  • 説明会 彦根市観光に関する経済効果測定調査報告,2014年03月

    その他

  • 彦根観光に関する観光客アンケート調査,2013年09月 ~ 2014年03月

    フィールドワーク

  • 説明会 彦根市観光に関する経済効果測定調査報告,2013年03月

    その他

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学会・委員会等活動 【 表示 / 非表示

  • 日本金融学会,その他の役職,2012年09月

  • (公益社団法人)日本経済研究センター,投稿論文査読担当,2012年07月 ~ 2013年07月

  • 経済理論学会,季刊『経済理論』投稿論文査読担当,2011年09月 ~ 2011年11月

  • 経済理論学会,その他の役職,2011年05月 ~ 継続中

  • 日本経済学会,その他の役職,2001年10月 ~ 継続中

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競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 金融政策効果の空間分析,その他,陵水学術後援会学術調査・研究助成,未設定,未設定,2017年04月 ~ 2018年03月,一般社団法人 陵水会

    金融政策効果の不均一性について、地域毎に定量化することを目的とする。まず、パネル地価関数を推計し、地域毎の理論地価を得る。これを、フィナンシャル・アクセラレータ仮説を包含する地域毎の時系列構造型VARモデルとして反映させたうえで金融政策効果を推計し、地域毎の効果を比較検討する。
    地域の分割単位は最小が全国813市区であり、順次47都道府県、仮設としての道州単位(10程度)へと拡大させる。地理空間的な要因については、データとして公開されていないものが多いため、GIS(地理情報システム)を効率よく活用することで、独自にデータを整備する。地域毎の個別効果を定量化することで、地方創生や地方再編議論の基礎資料提示を目指す。

  • 彦根市観光における経済効果測定,受託研究,一般受託研究,未設定,2016年09月 ~ 2017年03月,彦根市

    平成28年(暦年)の彦根市観光に関わる観光消費額と、その経済的波及効果および雇用創出効果の推計を目的とする。そのため、
    ○観光客アンケート調査による直接効果としての観光消費額の推計
    ○事業所アンケート調査およびヒアリングによる売上の内訳および彦根市内調達率の設定
    を行った上で、
    ○彦根市観光の経済的波及効果および雇用創出効果の推計
    を行う。

  • 金融政策効果の地域格差に関する実証分析,その他,(公益財団法人)全国銀行学術研究振興財団 2015年度研究助成,未設定,未設定,2016年02月 ~ 2017年09月,(公益財団法人)全国銀行学術研究振興財団

     本研究の目的は、日本における金融政策効果の地域格差の存在を明らかにし、定量的に比較分析することにある。
     地域格差の実証分析にはクロスセクションやパネル分析といった空間的な計量分析手法が必要となる。一国の金融政策効果に関する実証的な先行研究は、時系列分析によるものが主であり、空間的なものは研究蓄積が浅い。その理由として、マクロ経済指標は国全体としてのものが多く、エリア別や地方自治体ベースのものが限られているというデータ収集上の制約があるためだと考えられる。
     この制約を克服するために、本研究ではGIS(地理情報システム)を活用し、一国あるいは都道府県レベルの集計データを地理的情報から按分計算し、市区レベルまで落とし込むことで全国約800の市区単位のパネルデータを構築する。
     このような空間的実証分析は、日本全国のものも含め、過去5年間で5本の論文としてまとめてきた。また、金融政策に直接影響を受ける地価のような資産価格の形成には、各経済主体のセンチメントが深く関わってくる。共同研究(二宮健史郎氏との)では、こうしたセンチメントを「金融不安定性」として定量化し、マクロ経済の実証分析に活用してきた。論文の蓄積も過去5年間で5本を数える。これら別個に研究してきた知見を活かし、センチメント要因を考慮した空間的実証分析を行うというのが特徴である。
     具体的方法として、まず、株価に関する3ファクターモデルを地価に応用することを考える。そのモデルの妥当性をパネルデータから実証的に検証したうえで有意なパラメータを導出し、均衡地価データの獲得を目指す。定量化した地域毎の均衡地価は、資産価格要因として「金融不安定性」と共に構造VARモデルベースのマクロ経済モデルに導入する。その上で、地域毎に内生変数のショックおよび政策の効果について、インパルス反応関数、分散分解および動学的確率シミュレーションの手法で実証分析を行い、比較検討を定量的に行う。

  • 公益財団法人全国銀行学術研究振興財団の助成,寄附金,未設定,未設定,2016年

  • 彦根城ライトアップに係る経済効果についての研究,受託研究,未設定,未設定,2015年12月,彦根商工会議所

    彦根城域ライトアップ事業実施による彦根市内への経済波及効果について試算することを目的とする。試算に必要な各種指標およびパラメータについては「平成25年 彦根市観光に関する経済効果測定調査 報告書(彦根市)」を参照する。

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共同研究希望テーマ・研究シーズ 【 表示 / 非表示

  • (滋賀大学シーズ集No.13より)【代表的な研究テーマ】「パネルデータを用いた金融政策効果の実証分析」,【キーワード】金融政策効果/金融不安定性/マクロ経済モデル/地域の経済波及効果/パネルデータ/GIS (地理情報システム), 

    (詳細は以下のURLに掲載しております。)
    http://www.shiga-u.ac.jp/wp-content/uploads/2013/09/33.tokuda.pdf

 

担当授業科目 【 表示 / 非表示

  • プロジェクト研究,2017年10月  -  2018年03月

  • フィールドワーク,2017年10月  -  2018年03月

  • 統計学A,2017年10月  -  2018年03月

  • コアセッション(統計学A),2017年10月  -  2018年03月

  • 計量経済学Ⅱ,2017年10月  -  2018年03月

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社会貢献 【 表示 / 非表示

  • 彦根市観光客満足度調査の実施,2016年09月 ~ 2017年03月

  • 草津市住宅マスタープラン等策定委員会委員,2016年08月 ~ 2017年09月

  • 草津市住宅マスタープラン等策定委員会委員,2011年05月 ~ 2012年03月

  • 彦根市指定管理者選定委員会委員,2010年08月 ~ 継続中